お知らせ2023.10.1
ただいま、サイトリニューアル準備に伴い簡易サイトを公開中です。
弊社詳細、お問合せ・ご質問がございましたら、お問い合わせ先電話番号（022-304-3038）までご連絡いただきますようお願いいたします。
ABOUT US東北朝日プロダクションについて
1991年の創立から今日まで手掛けてきた東北6県のTV番組は、数々の感動を視聴者の皆さまにお届けしています。
その実績の上に、東北に根差した視点と、質・量ともに自慢できる地域情報やネットワークを駆使して、CMやPR動画など様々な「心に響くコンテンツ」を広く全国・世界に発信します。
私たちは、企画から撮影、完パケ、代理店業務まで、1ストップでお役にたてる「映像コンテンツのプロフェッショナル集団」として、クオリティと機動性をモットーに、多様なニーズにお応えしています。
PRODUCTION制作
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番組制作
全国ネットから地元東北6県、さらに海外向けまで多様な放送を手がけています。地域情報からドラマ、報道まで多岐に渡るコンテンツを制作。企業のパブリシティ企画も多数手掛けています。
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CM制作
写真1枚からでもTVコマーシャルは作れます。クライアント様の魅力を最大限に引き出して、広く、深くお届けするCMをおつくりします。
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VP制作
TVスキルを活かし、クライアント様の要望を実現。打ち合わせで目的を把握し、最適な企画と制作をします。多様な発信デバイスで幅広い映像を提供。学校や自治体なども対応しています。
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字幕制作
TV番組用の字幕放送用データ制作を行えます。 字幕放送用の放送素材からエンコードし、映像ファイルを制作者で共有し、高速の字幕制作が可能です。
CONTENTS PRODUCTION映像コンテンツ制作
企業VPやCM、商品紹介や研修用の動画作成、Web動画など、あらゆる用途の映像コンテンツを制作いたします。
4K、XD、HDカメラやドローンなどの技術設備、3Dグラフィック対応の映像編集やMAなどのポストプロダクション機能を持ち、変化がめまぐるしいメディア環境にフレキシブルに対応しながら、喜びや感動を与えるソフトづくりをお手伝いします。
※納品はどのメディアでも可能です。
※内容によって撮影場所・回数・スタッフの人数など料金が異なる場合がございます。詳しくはご相談下さい。
※上記料金には、ビデオダビング、DVD（BD）プリント料金は含みません。
ARTISANRY技術
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撮影
4Kシネマカメラ、4Kドローンほか、地域情報番組、ドキュメンタリー、CM、PR動画など、様々なジャンルのロケーション撮影に対応できる撮影機材を用意しています。また、当社のカメラパーソンがディレクターの意図を的確に把握し、期待以上の映像を撮影します。
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編集
ドキュメンタリーや地域情報番組などのTV放送用コンテンツはもとより、静止画1枚でも動きのあるＣＭやＰＲ動画を制作します。4K対応編集機ほか高度な編集・MA環境で、オンライン・オフライン編集、MA、PHOTO プリント、BD・DVDオーサリング、映像変換作業など一貫したポストプロダクション業務を行います。経験豊かで有能なスタッフがクライアントの多用なニーズにお応えします。
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MA
TV番組やCM、プロモーションビデオなどの音声編集が行えます。ナレーション、収録、BGM、効果音を加え、ミックスダウンまで一貫して作業できます。
OVEREVIEW会社概要
- 会社概要
- 称号 株式会社 東北朝日プロダクション
- 設立
- 1991年12月2日
- 資本金
- 8,000万円
- 本社
- 仙台市太白区あすと長町1丁目3-15
TEL 022-304-3038 / FAX 022-393-9533 - 主な株主
- 東日本放送/テレビ朝日/福島放送/ 山形テレビ/青森朝日放送/
秋田朝日放送/岩手朝日テレビ/トラストネットワーク - 代表取締役社長
- 佐藤 信一
- 取引銀行
- 七十七銀行
- 主な取引先
- 東日本放送/テレビ朝日/福島放送/ 山形テレビ/青森朝日放送/
秋田朝日放送/岩手朝日テレビ/他 - 業務内容
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- 放送番組の企画・制作、販売
- 字幕制作業務
- 映像・音声ソフトの企画・制作、販売
- テレビCM・ビデオパッケージの企画・制作
- 撮影、録画、録音、編集業務
- 広告代理店業務
- 人材派遣業務
TEMPORARY STAFFING人材派遣
労働者派遣法に基づくマージン率等の情報提供
- 派遣労働者の数（1日平均）
- 6名
- 派遣先の数
- 2ヵ所
- マージン率
- 21.9％
- 労働者派遣に関する料金の平均額
- 29,908（1日8時間あたり換算）
- 派遣労働者の賃金の平均額
- 20,105（1日8時間あたり換算）
- 教育訓練に関する事項
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- 演出・編集・撮影の基礎、応用
- 判断力の養成、自己省察力育成法
- 問題解決能力の強化、動機づけ設計
- 専門スキル研修
- その他（マージン率に含まれる費用）
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- 社会保険料
- 有給休暇費用
- 健康診断受信費用
- 教育研修費
- 会社運営費用
- 営業利益
- 労使協定の有無
- 有（全ての派遣労働者）
- 労使協定の有効期間の終了日
- 令和 6 年 3 月31日
CONTACTお問い合せ
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